無垢材の一戸建て建設・リフォームは夢来のすみかへ

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FREE STYLE オサコー「オリジナル デザイン住宅」

《夢を語る》 ~憧れのカタチをデザインします~
住まいづくりには必ず夢と憧れのカタチがあります。
また、住まう地域やひとつひとつの敷地が持つ独特の表情があります。
笑顔あふれるリビング、安らいだ雰囲気をかもし出す和室、週末に家族と仲間が集まるサンデッキ・・・現実的な希望も
壮大な憧れのカタチも、全て叶うのが自由設計の最大の魅力。あなたの想いがカタチになるプロセスをお楽しみください。

長期優良住宅について

省エネルギーに配慮し、地震に強く、100年以上は使い続けられるような長持ちする住宅のことです。
このような住宅の普及を目的に、2009年より国による認定事業がスタートました。
一定の基準を満たし認定を受けた住宅に対し、税制優遇、補助金などを受けることができます。

長期優良住宅のメリット

長期優良住宅と認められるには、お客様の地域を管轄する自治体に申請して、認定を受ける手続きが必要です。
基準に適合していても認定を受けなければ優遇措置は受けることはできません。7つの観点から、高い基準に適合した家だけが認定されます。

認定基準
  1. 劣化対策
    数世代の渡り住宅の構造躯体を使い続けられるように、材質、換気、防水対策、シロアリ対策などを行うこと。
  2. 耐震性
    大地震が起っても使い続けられるような耐震性をそなえていること。
    (建築基準法の1.25倍、(静岡県においては1.32倍)尚、1.5倍レベルにすると更に地震保険の割引があります)
  3. 維持管理・更新の容易性
    構造躯体に対して耐用年数が短い設備機器の補修や取り替えをしやすいようにしておくこと。
  4. 省エネルギー性
    高い断熱性を備え、冷暖房の負荷を軽くすること。
  5. 居住性
    良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること。
  6. 住居面積
    良好な居住水準を確保するために必要な規模(戸建75m2以上)を有すること。
  7. 維持保全計画
    建築時から将来を見据えて、10年に1回の定期点検など、定期的な手入れの内容や時期をきめておくこと。

ゼロエネ住宅について

「ゼロエネ」とは文字通りエネルギーがゼロのことです。
だから、ゼロエネ住宅はエネルギー消費がゼロの住宅ということになるのですが、人間が居住している以上は
最低限のエネルギー消費が必要です。

ゼロエネ住宅の基本的な考え方は
「省エネによって消費するエネルギー量を減らすこと」
「消費したエネルギーと同等のエネルギーを作り出すこと」

この二本柱によって成り立っています。

政府機関としては経済産業省で「住宅のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業」に補助金制度を設けて、これを奨励しています。経済産業省による「ゼロ・エネルギー・ハウス」は次のように定義されています。

経済産業省によるゼロ・エネルギー・ハウスの定義

建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能
エネルギーの活用等により削減し、年間での一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロ又は概ねゼロとなる建築物

経済産業省の定義の解説
一次エネルギー

化石燃料や核燃料、太陽熱、太陽光、水力、地熱、風力など、自然界に存在するままのエネルギー源のことです。
これに対してガスや電気など、一次エネルギーを利用しやすい形にしたものを二次エネルギーと呼びます。ゼロエネ住宅の消費エネルギーを計算する場合、二次エネルギーは一次エネルギーに換算して計算が行われます。

省エネ性能の向上

換気や断熱、採光の工夫によって、住宅が消費する電力などのエネルギーを最小限に抑えた建築をするということ。
空気の温度差を利用して自然換気を行う家や、夏場の日照による室温上昇を防ぐ建築などがあげられます。

エネルギーの面的利用

それぞれの住宅が個別に省エネルギー対策をすると無駄が多く効率が悪くなるため、地域単位をひとまとまりとして(面的に)エネルギーの利用効率を高めること。燃料電池の共有や排熱の二次利用など。

オンサイトでの再生可能エネルギーの活用

「オンサイト」とは「その場」の意味です。つまり、住宅が必要とする電力などのエネルギーを、住宅に設置した太陽光発電システムなどによって賄うという意味と考えて良いでしょう。

以上から経済産業省によるゼロエネ住宅の定義を要約すると、「省エネの工夫で消費エネルギーを減らし、使うエネルギーは自ら作り出す住宅」ということになるでしょう。

ゼロエネ住宅の補助金制度

まずはじめに、ゼロエネ住宅に対する政府の助成金は経済産業省と国土交通省からの2つがあるため、混同しないように注意が必要だと言っておきましょう。

1つめは、国土交通省による「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」。こちらは対象となるのが中小工務店です。
私たち(施主)が補助金対象となるのは、2つめの経済産業省による「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」です。

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」とは

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、2030年に住宅のネット・ゼロ・エネルギー化(以降「ゼロエネ化」)を目指すため、ゼロエネ化を導入する住宅の建築主・所有者を対象に補助金を支給する制度です。

補助の対象になるのは、ゼロエネ住宅の設備費・工事費の50%以内、350万円が上限とされています。補助金を受けるためには定められた要件を満たすことが必要です。

ゼロエネ住宅のメリット

ゼロエネ住宅の建設には省エネや創エネ(太陽光発電などによってエネルギーを創ること)のための設備が必要です。
当然その分の費用が建設費用にプラスされるため「本当に元が取れるんだろうか」と不安に思う方も多いでしょう。

実際に普通の住宅とゼロエネ住宅では、どれくらい光熱費に差が出るのでしょうか。
国土交通省が参考資料を公表しているので、簡単に比較してみましょう。

年間ランニングコスト比較表

(139平方mの一般家庭で試算)

コスト比較 家電等 給湯 冷暖房 合計
一般的な新築住宅 87,000円 96,000円 88,000円 271,000円
次世代省エネ住宅 87,000円 96,000円 56,000円 239,000円
省エネ25%UP(エコキュート) 79,000円 17,000円 40,000円 136,000円
ゼロエネ住宅 - - - -9,000円

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